【金融危機10年説】2017年は世界経済暴落の年となるか

20代から世界の投資商品に目を向けて海外投資を始めている海外投資家です。

トランプ大統領就任後、NYダウや日経平均株価も順調に上昇していますが、このまま上昇していくのでしょうか。それともこの先には暴落が待っているのでしょうか。今後の世界経済の行く末の私の見解をお話いたします。

NYダウは2万2千ドルを突破

8月2日にNYダウは2万2千ドルを突破し、アメリカ経済は順調に伸びていくのかと期待されていますが、私はそのように思っていません。それどころか、2017年の今年は、世界経済の暴落が起こるのではないかと思っています。

その理由は、トランプ大統領だけではありません。もちろんトランプ大統領には数々の問題があります。以前の記事でトランプ大統領が弾劾されるかもしれない理由を書いていますので、詳しくは下記の記事をご覧ください。

トランプ大統領、ロシアゲート疑惑で弾劾の危機?コミ―元FBI捜査官の証言

アメリカ経済をけん引するトップ5

NYダウの上昇をけん引しているのは、アメリカのトップ5企業である、「Apple(アップル)」、「Alphabet(アルファベット)(Google)」、「Microsoft(マイクロソフト)」、「Amazon(アマゾン)」、「Facebook(フェイスブック)」です。

プラスで、「Tesla Motors(テスラモーターズ)」も加えておきます。この6企業がNYダウをけん引しており、それ以外の企業の株価はパッとしていません。

アメリカトップ5が、NYダウを2万2千ドルまで引き上げたといっても過言ではありません。その理由をご紹介します。

iPhone10周年記念

「Apple(アップル)」は毎年新しい「アイフォン(iPhone)」を発表していますが、今年はiPhone10周年記念です。消費者からは、たくさんの期待が寄せられます。

8月2日に「Apple(アップル)」の第3四半期決算が発表されましたが、iPad販売台数が増加し、サービス事業売上が過去最高を記録するなど、前年同期と比べ増収増益となり、絶好調です。

第3四半期決算が発表を受け、「Apple(アップル)」の翌日の株価は6%の上昇となっています。このまま新しい「アイフォン(iPhone)」が発売すれば、さらに株価を押し上げる要因となることでしょう。

アマゾンCEOジェフ・ベゾスが一時世界一の富豪に

「Amazon(アマゾン)」の創設者でありCEO、取締役会長、社長を務める「Jeffrey Preston Bezos(ジェフ・ベゾス)」が、一時世界一の富豪になりました。総資産は900億ドル(約10兆円)に上っています。

「Jeffrey Preston Bezos(ジェフ・ベゾス)」の資産を高めたのは、保有するアマゾン株のおかげです。7月27日の株式市場で、アマゾン株は前日終値比1.6%高で取引を開始したことによって、世界一の富豪になりました。

しかし、終値では下降に転じたため、再び一位の座は「Microsoft(マイクロソフト)」の創業者兼元会長兼顧問である「William Henry “Bill” Gates(ビルゲイツ)」の手に戻りました。

フェイスブック目標株価をクレディスイスが引き上げ

チューリッヒに本社を置くユニバーサル・バンクあるいは世界最大規模の金融コングロマリットである「Credit Suisse(クレディスイス)」が、「Facebook(フェイスブック)」の目標株価を、180ドルから220ドルに引き上げました。

2018年末までに45%の上昇をすると予想しているのです。そのことを受けて、7月27日にはフェイスブック株が上場来高値を記録しました。

トップ5は絶好調

上記にニュースを見ていただければ、アメリカのトップ5である「Apple(アップル)」、「Alphabet(アルファベット)(Google)」、「Microsoft(マイクロソフト)」、「Amazon(アマゾン)」、「Facebook(フェイスブック)」が如何にアメリカ経済をけん引しているがわかっていただけたと思います。

しかし、それではアメリカ経済は絶好調なのではないかと思いますよね。ただ、そうではありません。あくまでも上記のトップ5のみが株価を上げていて、それにつられて、他の企業の株価も上がっているにすぎません。

株価というのは、上がれば売りが入り、下がれば買いが入ります。今の状況を見れば、一気に株価が上がり過ぎです。このままいけば、破裂するでしょう。その可能性を秘めているのが、「金融危機10年説」です。



金融危機10年説とは

「金融危機10年説」とは、1980年代以降、毎年10周期ごとに起こっている世界経済の暴落の事を指します。10周年期ごとに起こっている事例をご紹介します。

1987年:ブラックマンデー

最初に起こったのは、1987年10月19日(月)の「Black Monday(ブラックマンデー)」と呼ばれる、ニューヨーク証券取引所を発端に起こった、史上最大規模の世界的株価大暴落です。 この時のNYダウは508ドル下がり、下落率22.6%となり、世界恐慌の引き金となりました。

1997年:アジア通貨危機

次の起こったのが、1997年7月より始まった「アジア通貨危機」と呼ばれる、アジア各国の急激な通貨下落(減価)現象です。タイより始まった「アジア通貨危機」は、アメリカ合衆国のヘッジファンドを主とした、機関投資家による通貨の空売りによって惹起されたと言われています。

2007年:サブプライム問題

2007年に起こったのは、アメリカの住宅価格が下落し、サブプライムローンが不良債権化したことによって起こった「サブプライム住宅ローン危機」のことです。米国において2001年から2006年ごろまで続いた住宅価格の上昇を背景に起こりました。「サブプライム問題」をきっかけに「リーマンショック」も起きています。

2017年:?

2017年は何が起きるか

1987年の「ブラックマンデー」、1997年の「アジア通貨危機」、2007年の「サブプライム問題」と、どれも過去最大級の株価暴落を引き起こしています。そして、それから10年後の今年は2017年。

10年周期に起きているのは、ただの偶然なのでしょうか。それは誰にもわかりません。しかし、NYダウが高値にある今、暴落する危険性は非常に高いと言えます。

引き金となるのは、トランプ大統領の弾劾か。それとも北朝鮮により第三次世界大戦が開戦されるのか。何が起こるかわかりませんが、心の準備をしておくのは大事です。そして見えないリスクに対して対応策を練っておく「リスクヘッジ」が不可欠です。

何も起こらないのが一番ですが、何か起こってからでは遅いです。起こる前に対応しておけば、他の人よりも早く動き出すことができます。

私は既に「リスクヘッジ」を行っています。もし、このブログを読んでいるならば、あなたはラッキーです。あなたも2017年の暴落に備えて、「リスクヘッジ」を行いましょう。あなたの資産を守るために動き出してください。

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